太陽光発電システムは太陽電池モジュールアレイ、パワーコンディショナ、これらを接続する配線、接続箱、屋内分電盤及び交流側に設置する電力量計などで構成されます。"太陽の光エネルギー"を太陽電池アレイで直接電力（直流電力）に変換し、パワーコンディショナで直流を交流に変換し、建物内又は構内設備に電力供給します。また、使用量より発電量が多く余った電力は電力会社に売電されます。 太陽光発電システムの例を下図に示します。

【1】太陽光発電は、光エネルギーを電気エネルギーに直接変換するので、物理的あるいは化学的変化を伴いません。 発電時に一切の排出物の発生がなく、可動部分も無いため騒音の発生もありません。
【2】発電のためのエネルギー源は太陽光であり非枯渇エネルギーであり、且つ無料です。
【3】可動部がないので保守が容易なため無人化が可能であり、且つ長寿命です。
【4】必要に応じて小規模なものから大規模なものまで、自由な設置が容易にできます。
【5】環境に優しいエネルギーを導入することで、各自治体における住民意識の向上や、企業のイメージアップに貢献することができます。
割安な夜間の電気を使う「電化上手」などを活用すれば、だんぜんお得です。

【1】他の発電設備に比べると、発電効率が低い為、ある程度の面積が必要となります。しかし、屋上、屋根等の遊休スペースに設置することが可能です。
【2】発電出力は日射がある昼間しか発電できず、季節、時刻、天候に左右されます。また、夜間は発電できません。
しかし通常は電力会社の電力と連系することにより負荷に安定した電力を供給できます。
また目的に応じて蓄電池を設けて発電可能な昼間に電気を貯めておき、夜間や災害等の停電時にその電気を使用する防災型システムもあります。
技術進歩と市場の広がりで価格は下がってきていますが、まだ他の発電設備に比べると発電単価は割高です。 国策として太陽光発電拡大には様々な補助金が準備されています。

太陽エネルギー利用には光を電気に変換し利用する方法と熱に変換しエネルギーを利用する方法の2通りがあります。
太陽光発電は太陽の光エネルギーをシリコンなどの半導体により、直接電気エネルギーに変換するものです。
太陽熱温水器は太陽光で水をお湯に変え熱エネルギーとして利用するシステムです。

太陽電池は半導体の一種であり、太陽の光エネルギーを直接電気エネルギーに変換するもので、半導体が光を受けると内部に電子エネルギーが与えられ電流が起きる性質を利用したものです。
半導体にはそれぞれ電気的性質の異なるｎ型シリコンとｐ型シリコンがあり、この2つをつなぎ合わせた構造になっています。太陽電池に光が当たると、その光エネルギーは太陽電池内に吸収され、これにプラスとマイナスを持った粒子（正孔と電子）が生まれ、マイナスの電気はｎ型シリコン側へ、プラスの電気はｐ型シリコン側へ多く集まります。このため、太陽電池の表面と裏面につけた電極に電球やモータをつなぐと電流が流れます。これが太陽電池の原理です。

一般に電力会社の配電線網の事を系統と言います。
その系統に太陽光発電設備などを繋いで電気のやり取りを行うことを系統連系と言います。
※電力会社と系統連系するためには、別途契約が必要です。

地球温暖化をはじめ、酸性雨、オゾン層破壊など、地球環境は目に見えて悪化しています。この背景には、石油・天然ガス・石炭といった化石燃料の大量消費（ＣＯ2の増大）による環境破壊が大きな要因としてあげられます。
18世紀に石炭を使い始めて以来、私たちは石油や天然ガスなどをエネルギー源として大量に使用してきました。 約2億年かかって蓄えられたこれら化石燃料を、1950年頃から急激に使用量を増やし、今後、100～200年で使い切ろうとしています。 石油残存量に限っていえば、なんと44年で枯渇するといわれています。 問題は燃料の枯渇にとどまらず、化石燃料を燃やすことにより生じる二酸化炭素や硫黄酸化物の増加により地球環境に危機を与えています。
今後は貴重な化石エネルギーの使用をできるだけ控え、太陽光発電など自然エネルギーを活用することが使命ともいえます。 1997年12月に開催された｢地球温暖化防止京都会議｣では、地球温暖化の原因とされる二酸化炭素の排出について具体的な数値が設定されました。 1990年の水準に対して、EU（ヨーロッパ連合）諸国が平均8％、アメリカが7％、日本が6％で、2008年～2012年までの期間に削減するという内容です。
このような状況の中、クリーンな発電方式である太陽光発電の普及・促進が地球環境問題の解決の一助になることが大きく期待されています。

太陽電池は太陽光により発電しますが、太陽電池自体に蓄電能力はありません。蓄電の際は別途二次電池を備えた太陽電池システムが必要となります。

運転中は、温度が高くなりますが、触れられない程の高温にはなりません。
万が一、安全な温度を超えた場合は、パワーコンディショナ本体の保護機能が働いて運転を停止します。

パワーコンディショナの運転は日中のみの運転となりますので、日中の騒音レベルを考えるとそれほど大きな音ではないと考えます。ただし、人によっては気になる場合があるため、パワーコンディショナの設置場所を考慮する必要があります。

太陽光発電用ケーブルは屋外仕様のCVケーブル又はHCVTケーブル(耐熱用ビニル絶縁ビニルキャブタイヤケーブル)等を使用しています。また、配線方法は、配管等により配線されるため通常20年以上の耐久性が有るものと考えています。

太陽光発電モジュールは、可動部の無い発電の為、長寿命かつ低故障率の発電システムです。
故障個所は、使用環境に左右されシステム構成部品の経年変化による劣化や、何らかの外力がモジュールに加わった衝撃により破損する場合が有ります。

全く必要ありません。
太陽光発電システムは日の出とともに自動的に運転を開始し、日の入りとともに自動的に停止しますので煩わしい操作は一切ありません。

設置工事の際は、太陽電池モジュールを遮光シートで覆う、ゴム又は皮革等の絶縁手袋を着用して作業を行ってください。 雨天・積雪・落雷の兆候がある時は作業を行わないでください。 日常点検と定期点検を確実に実施してください。

各社それぞれに、保証体制を整えています。
詳細は各メーカーにお問い合わせください。

太陽電池メーカーでは、モジュールの納入時点での出力保証（発電性能）を行っております。

電力会社によって、名称は異なりますが下記の様な書類が必要です。
【1】太陽光発電設備設置申込みに関する書類
　　■電力会社にメーカー名、容量を通知する書類
　　■連系を行う施設の状況を通知する書類
　　■余剰電力の購入申し込みに関する書類
【2】太陽光発電設備の詳細に関する書類
　　■太陽光発電設備の基本仕様に関する書類
　　■施設の電気契約／保護継電器に関する書類
　　■単線結線図
【3】連絡体制に関する書類
　　■電気主任技術者の連絡先や、系統事故が発生した場合の連絡体制に関する書類
【4】電力需給契約に関する書類
　　■電力会社様とお客様の契約に関する書類

20kW未満の太陽光発電は、一般電気工作物となりますが、20kW以上では自家用電気工作物の扱いとなります。
20kW以下の場合、電気主任技術者の専任は免除されます。また一般電気工作物の場合、保安規定の届け出義務が廃止され、法定点検が不要となります。
電気関係法規としては、電気事業法、同施行規則、電気設備の技術基準等が挙げられます。また、ビル等建物内の配線等に関しては、法規ではないが、内線規程に準拠する必要があります。更にビルの場合等は建築基準法及び同施行令にしたがって設置を行う必要があります。

構成部位毎でのリサイクル可能性は次の通りとなっています。
【1】強化ガラス ：再生ガラスとして別途製品への使用は可能。
【2】樹脂部 ：不可逆の架橋反応処理で現状では困難。
【3】配線材 ：銅線は現状でも再生可能。
【4】枠材 ：現状でも再生可能。
【5】太陽電池架台 ：現状でも再生可能。
【6】接続箱 ：一般家電製品と同等。
【7】パワーコンディショナ ：一般家電製品と同等。

現在はまだ、特定家庭用機器再商品化法(家電リサイクル法)のような法律には適用されません。
家電4品目のリサイクル商品化率法定基準値（質量比）では、エアコン：60％、テレビ：55％、冷蔵庫：50％、洗濯機：50％等ですが、太陽光発電システムについてはまだ基準等についても何ら決まっておりません。
現状では一般産業廃棄物扱いとなっています。
期待寿命が20年以上と長い為、今後生産量が2桁上がるとリサイクルが必要と考えられており、現在産官学共同で検討中です。

太陽光発電システムの製造時に消費される電力と同量の電力を、製造されたシステム自身が発電するのに結晶系太陽電池で1.6～2.5年、アモルファスで1.1～2.3年程度かかります。
これをエネルギー・ペイバック・タイム(EPT)と表現します。すなわちシステムを設置して2.4年目以降は、全くクリーンな電気をお客様自身で創出・使用できます。

10kWの太陽光発電システムを設置した場合、全国平均では年間約10,000kWhの発電量が期待できます。 これを火力発電所の代替と仮定すると、地球温暖化の原因であるCO2の年間発電量を炭素〈Ｃ〉量に換算すると年間1.89t-Cの二酸化炭素排出削減となります。 またそのCO2吸収効果を森林面積に換算削減すると、森林1.94ヘクタールに相当します。
■設置された太陽光発電システムは全くCO2を発生しませんが、システム生産時は商用電力を使用しております。 システムを20年間運用した場合の総発電量に、石油火力で発電された商用使用電力が排出したCO2の量を換算し、ここから差引きし、年間削減量を算出しています。

太陽光発電システムは、太陽光により直接電力を発生させるため、システムの運用中CO2の発生はなく、貴重な石油も節約できます。 システム10kWあたり
■原油に換算すると、年間約2,700リットルの削減になります。
一般的な家庭用として設置する3kW（年間発電量約 3,000kWh）のケースでは下記の通りです。
■CO2を年間約540kg-cが削減できます。
■原油に換算すると、約740リットルの削減になります。
これらの数値は結晶系シリコン太陽電池の、屋根置き型の場合であり、アモルファス型や設置形態が異なると、上記数値は若干の差異があります。

積雪の場合は太陽電池の発電量は期待できません。
傾斜を持たせた太陽電池モジュールアレイ上の、光が届く程度のわずかな積雪であれば、太陽電池セル部の蓄熱と、周囲の気温上昇により一部の雪が溶け滑落します。 一方、積雪量が多く太陽電池に光が届かなければ、発電はできなくなりますので、雪が多い地域では、雪がパネルから滑り落ちる角度とし、積雪以上の高さの補高台に設置する等の考慮をして計画します。

特殊ガラスを使用しており、窓ガラスほど反射しない表面となっており、とくに問題となった事はほとんどありません。
特殊な例としては道路の中央分離帯用の防眩タイプガラスを使用した設置例もあり、低反射タイプのものも用意されています。

現時点では蓄電池への蓄電コストがプラスとなるため、電力会社の配電線と継ぎ、夜は電力会社の電気を利用します。
住宅用は、昼間に余った電気は売り、夜は電力会社の電気を買うシステムを採用し補助金の対象としていますが、防災用システムでは蓄電池を使用したシステムも設置されています。

太陽電池にごみやほこりが付着する晴天が続き、砂ほこり等が付けば発電量3～5％程度ダウンすることもありますが、雨風で洗い流されるとほぼ元の能力に回復します。
一般の住宅地区では塵などの汚れは降雨で流されるので、掃除の必要は殆どありません。 また、木の葉や鳥の糞などが、部分的に付着しても発電量が大きく損なわれることはありません。
ただし、交通量の多い道路への隣接地域では油性浮遊物が付着し降雨だけでは流されない場合があります。 平均的な都市部で汚れによる出力低下はおよそ5％以下です。

太陽電池の発電量は入射する光の強度に比例します。曇りでは晴天の1/2～1/10、雨天では1/5～1/20になります。

変換効率とは、太陽電池が受けた光エネルギーを電気エネルギーに変換する割合を示すものです。
セル単体で計測したセル変換効率と、モジュールにパッケージした時の最大寸法での面積から算出したモジュール変換効率の両表現方法が使用されています。 現在の太陽電池モジュールでの変換効率は単結晶タイプで13～18％、多結晶タイプで10～15％、アモルファスタイプで7～10％程度です。（例）変換効率が 10％とは太陽光は晴天時において地上で最大1kW／m2のエネルギー(日射強度の標準としています)があり、このエネルギーを1m2の太陽電池に照射したとき、太陽電池の発電電力が100Ｗとなることを意味します。

売電の入金は銀行振込です。
買電と売電は相殺されず、個別に扱われます。

システムによっても年度によっても異なりますのでその都度、販売店にお問い合わせ下さい。

単に経済比較することはできません。
屋根面積や購入金額で異なりますが、容量が大きいほど、早めに元は取れます。一般的には、10〜15年で採算が合うと言われております。

発電時は建屋又は構内、あるいは住宅内で使用している電気機器に優先的に使用し、余った電気は自動的に電力会社に売却し、不足分は購入する仕組み。夜や雨の日の不足分は自動的に電力会社の電気を購入します。売電価格は年度によって異なりますので、その都度、お問い合わせ下さい。

年度によって変わってきます。
また、お住まいの地方自治体からも補助金が助成される場合がございますので、お気軽にお問い合わせ下さい。

設置条件などによって費用は異なります。
太陽光発電システムを設置するには、機器一式、設置架台、電気・設置工事費等の費用がかかります。
設置費用は、設置条件（新築、既築）やモジュールのタイプ（屋根置き型、屋根材型）、あるいは屋根材の種類や形状、面積などによって異なりますので、詳しくは無料お見積り・お問い合わせよりお気軽にお問合せください。

住宅用では3～5kW、公共･産業用では10～300kWです。年々設備容量が大きくなっていく傾向にあります。

太陽電池モジュールの発電量は、設置場所の緯度、天候、設置方向、設置角度、通風状況等の設置条件に影響されます。
原則的には、最大の発電量が得られる方位、角度に太陽電池モジュールを設置しますが、外観や構造（耐風圧など）や経済性などを考慮して、必ずしも発電量が最大になる条件で設置されるとは限りません。
屋根など既存の場所に設置する場合にはその設置する場所に合わせた方向（方位）、角度に設置することが一般的です。

設置方位は真南向、傾斜角度20～30°が最適です。
（20°と30°の発電量の差は約1～2％程度です）
真東、真西向きに設置しても真南に比べ結晶系太陽電池では約15％程度の発電量低下となりますが、十分に使用できる方位です。

下図のように太陽電池を設置する方位によって発電量が変わります。方位を確かめて設置してください。またひとつのシステムを東西などに分けて設置することもできます。

設置方位や設置角度によって日射量が大きく変化します。東京における日射量の方位角度、傾斜角度別の関係を下表に示します。最も日射量が大きいのは、真南の方位で30度の傾斜角度のときになります。

下記のような影響があります。なるべく太陽電池に影が掛からないような工夫をすることが重要です。
【1】薄い影（山、ビル、樹木、電柱等の影）が太陽電池に掛かった場合、発電量が低下しますがゼロにはならず影の部分でも周囲からの散乱光により10～40％程度発電します。
【2】落ち葉など不透明な物体が太陽電池の表面に貼りついた場合、その物体により遮られる光の量による発電量の低下以上に太陽電池の発電量は低下します。長期間その状態が続くと、光の遮蔽された部分のセルが高温となって特性が低下するホットスポット現象が発生する場合もあります。通常は太陽電池内部にバイパスダイオードが取り付けられていますので、この現象の発生が防止されています。

既設のアンテナ等が太陽電池の南側にある場合、移設してください。
【1】影の影響太陽電池に影が掛かると発電量は低下しますが、アンテナのように細いものであれば、発電量に大きく影響することはありません。
【2】設置場所の注意太陽電池の表面は白板強化ガラス（3㎜厚以上）で覆われていますが、TVアンテナの設置の際、台風等でアンテナポールが折れても太陽電池に直接当たらない位置に設けてください。また、設ける場所が無い場合には、アーム型の取り付け金具を用いて外壁面に取り付けてください。

太陽電池の発電量の面では全国平均的には30°前後が最も有利ですが設置工事やメンテナンスのことを考えると地域によって差があり、発電量が数％しか変わらない20°から30°程度の傾斜角度での設置が多く採用されています。

10kWシステムを設置する場合、太陽電池モジュールおよび架台の重さは約 3000kg程度であり、この重さ約75～85m2の面積に分散されます。また、質量だけでなく、設置条件によって異なる風圧や積雪過重の検討も必要です。 建物の強度については、建築設計した会社や設計事務所に確認しておくのが安全です。

結晶系の10kWシステムで考えますと、モジュール本体の質量は約1000kg、架台は条件によって異なりますが、おおよそ1500～2500kg程度となります。

逆潮流有りで電力会社と受給契約を結ぶ場合には、買電用の電力量計と余剰電力売電用の電力量計の2個が必要です。
【買電用電力量計】電力会社から購入する電力量を積算します。
【売電用電力量計】電力会社に売る余剰電力量を積算します。

太陽電池モジュール（アレイ）の出力を集電して、パワーコンディショナに供給します。
直流開閉器、逆流防止機能及び誘導雷保護装置等を収納します。

太陽電池と負荷又は蓄電池との間に順方向に接続されたダイオードで負荷又は蓄電池からの逆流を防ぐ為のダイオードです。

太陽電池と並列に、太陽電池の出力電圧とは逆方向となるように接続し、陰などの影響で逆バイアスされた太陽電池の電流をバイパスするためのダイオードです。

パワーコンディショナの標準容量は、住宅用では5.5kW、それ以外は通常10kWとなります。システム容量がそれより大きな場合には、複数台のパワーコンディショナを組合わせることにより、必要容量のシステムを構成します。
また、場合によっては、システム容量により、パワーコンディショナの単機容量を変更することも可能です。

系統連系に関する各種保護（系統不足電圧、過電圧、系統周波数変動）と直流流出及び単独運転の防止です。

太陽電池で発電した直流の電気を、電力会社から送電される電気と同じ交流に変換する機能と、系統との連系に関する保護を目的として設置します。
太陽電池の発電電力を最大限に効率良く取り出すことと、配電系統と安全に連係することが重要な機能となります。

住宅用システムは100Ｖ、公共産業システムの場合、3相3線200Ｖ出力が標準です。また、特別に単相3線105／200Ｖ回路用に製作することも可能です。

"kW"とは瞬時の発電電力を示し、"kWh"とは1時間あたりの発電電力量若しくは、ある時間帯・1日等の消費又は発電電力の時間積算値を示します。10kW発電を5時間続けた場合、10×5＝50kWhの発電電力量となります。

個々の家庭における電力消費量は、その地域も含めた生活形態等により大きく異なりますので、標準的な例として説明します。一般家庭の平均年間消費電力量は、4,482kWh（住環境計画研究所｢家庭エネルギー統計年報｣1996年版）という統計値も有り、この場合には4kW程度の太陽電池を設置することで、使用電気の量をほぼまかなうことが可能です。
設置可能なスペースがある場合、4kW×戸数分の容量の太陽光発電システムが望ましいのですが、十分な設置面積が得られない場合、共用部分の電力のみ賄うシステムとします。

一般品は塩害地では設置不可としています。
メーカーにもよりますが、一般的には海岸より1km以内を塩害と規定しています。塩害地用の仕様品も用意されております。

系統連系システムの場合、太陽光発電システムは系統から切り離れます。系統が復旧した場合、太陽光発電システムは、自動的に系統に連系されます。手動又は自動により自立運転に切り替えるシステムの場合、太陽光発電システムが発電状態であれば日射強度に応じた発電電力が使用できます。

過度の集中荷重により枠の変形やガラスが割れる可能性があります。
また、ガラスは割れやすく非常に危険です。
モジュールの上へ人が乗ることは各メーカーが禁止事項としています。

太陽電池だから雷が落ちやすいということはありません。屋根や屋上に設置する他の設備と同様です。

耐火認定を受けた太陽電池屋根もあります。

｢建築基準法第68条の26第1項の規定に基づき、建築基準法第63条の規定に適合する｣構造方法又は建築材料として、国土交通省の認定を受けているものがあります。

停電になってもパワーコンディショナの自立運転機能により、太陽光が当たっていれば系統と完全に切り離した上で最大定格出力の発電電力範囲内の電力が使用できるシステムもあります。

■雷
過去30年間に太陽電池が直接落雷を受けたという事例は極めて稀です。一般の屋外設置の電気機器でもごく稀に被害を受ける例もありますが、これらは直接落雷ではなく、間接的な誘導電流が流れることによって受ける被害です。一般住宅として屋外に設置されている他の電気機器同様、太陽電池だからといって落雷を受け易い理由はありません。落雷の懸念が全くないわけではありませんが、太陽電池システムとしての落雷対策は、回路内に一定性能のサージアブソーバ（避雷素子）等を設置して誘導雷対策を行い、被害を食い止める策をとっています。
■耐震性
太陽電池パネルおよび架台の重さは和瓦に比べ1/4～1/5と軽く、屋根への荷重は通常の建築物では問題ありません。太陽電池モジュール等はねじれ、振動などに関する試験や強度計算により、十分な検討の上設計されています。
■風、台風
屋根への太陽電池の取り付け強度は建設基準法にもとづき（旧基準法では風速60ｍ/s地上15ｍ）の強風にも耐えるよう設計されていますのでご安心ください。沖縄諸島など更に強度を要求される地域、塩害対策が必要な地域にはそれぞれ専用のモジュール、架台が用意されています。
■雪害
各メーカーより積雪量に応じた太陽電池モジュール・架台と推奨傾斜角度が用意されており、積雪によって発電量は減りますが壊れることはありません。
■雹
モジュールのガラス面はJIS規格（1ｍの高さから227ｇ直径38mmの鋼球を落下させて、これに耐えること）に適合した約3mm厚以上の強化ガラスを使用しており、雹で割れることはまずありません。耐衝撃性能は通常の屋根材と同等と考えてください。

陸屋根、和・洋瓦、スレートぶき、金属屋根材等のあらゆる屋根や屋上、壁面へ取り付けることができます。

可能です。
ただし、設置場所に架台を組むなど、構造材設置の工事が必要となります。

太陽電池を外壁として用いる場合は建築基準法に基づき、耐火認定を取る必要があります。また建築物との取り合いを設計段階で詰めておく必要があります。

システム規模や仕様によって異なりますが、10kWシステムで、電気設備の取り付け、仕上げ、点検と電力会社の立会などを含め、雨天などを考慮し1～2ヵ月と考えてください。

基本的にはありません。
但し、屋根材一体型など建物に直接太陽電池を適用する場合や、特別な基礎工事が必要となる場合などは、建物自体に影響がでるため、工期にも影響を及ぼすこともあります。

冠雪状態ではほとんど発電しないため、太陽電池アレイの傾斜角度を10～20cmの積雪の自重で、容易に滑落し、氷結しにくい角度として50～60°程度に設定します。また、積雪により、周囲の雪に埋没しない高さに設置することが必要です。住宅屋根への設置の場合、対応できない場合があります。

系統連系システムでは、一般的には下記設備の設置が必要となります。
【1】専用交流開閉器。
一般的には専用の分電盤に収納されます。
【2】電力量計。
売電する電力量を計測するために設置します。

パワーコンディショナの設置環境・条件は使用温度0～40℃、湿度85％以下程度です。これらの条件を満たす場所として、放熱・点検スペースの確保等の理由からも電気室や機械室に設置される例が多くなっています。

太陽電池の変換効率により、1m²あたりの太陽電池容量は異なりますが、目安としては、結晶系では約100(W)程度と考えてください。 例えば、モジュール変換効率18％のものを隙間なく10kWを取り付けると

となり、発電に56m²必要となります。 但し、架台の余長及び取り付け・メンテナンススペース等を加えると、約65～80m²必要となります。（特殊な設置の場合及び太陽電池の種類が異なると、約130～160m²必要となることがあります。）

日常点検は主に、目視とシステムに付属の各種計器による確認のみで十分です。
太陽光発電システムほど身近に設置出来るメンテナンスフリーに近い電源は他にはありません。

太陽光発電システムは、風力発電機やマイクロガスタービン発電機等と異なり、回転部や駆動部がなく、燃料を補給する必要もないため、消耗部品はありません。

使用している各電気部品は信頼性が高く、誘導雷等の対策も施されておりますが、現在でもその他の電源機器と同様100％誘導雷被害をシャットアウトすることは困難です。 直撃雷等を受けた場合は、一部の部品交換が必要となります。 また、コンデンサ等は経年変化により、少しずつ蓄電容量が低下しますので、使用開始後10～15年前後で、状況により一部の部品を交換する必要があると考えられますが、高額なものではありません。

電気設備技術基準・解釈や内線規定に従い、0.4MΩ以上必要です。
(300Vを超える部分が全くない機器の場合は0.2MΩ以上)
但し、誘導雷保護のための、サージアブソーバやサージアレスタ類が装備されているので、これらを抵抗測定時には一端を浮かせるなどの処置が必要です。
詳細は設置後の納入メーカーのマニュアルに従ってください。

20年以上の屋外使用を可能とするため、特殊製造方法を採用しており、例えば表面ガラスや内部の一部太陽電池セルが割れた場合、修理は出来ません。 その太陽電池モジュールの交換が必要です。

受光障害により、発電量が低下する他、状況によってはその汚損の著しい太陽電池セルが周囲のセルに比べて温度が上昇する場合があり、長期的には好ましくありません。(ホットスポット現象)
このような場合は、鳥糞が油性であるため、水に中性洗剤を含ませた布で清掃してください。

建築物内外の照明や動力、イルミネーション、広告等表示装置等の電源、また防災用電源として以下のところに設置されています。
公共施設 学校 文化施設 体育施設
庁舎 病院・医療福祉施設
公民館 公園 等
交通関連施設 道路照明 道路等防音壁
船舶航路標識 灯台 駅舎 等
民間業務施設 事務所 店舗 等
産業施設 工場 事業所 倉庫等

施工した太陽光発電システムの取扱会社で点検を行うこともできます。
保守点検の希望はお客様に確認を致し 条件に応じて締結します。（締結されない場合はお客様にてお願い致します。）

一般用電気工作物(20kW未満、低圧連系)の場合には、法的には定期点検を求められませんが、自主的に定期点検を行うことが望まれます。自家用工作物の場合(上記以外)は、保守規定に基く定期点検を行うことが必要です。
点検項目は、太陽電池モジュール、太陽電池架台、ケーブル、接続箱、パワーコンディショナ、連系保護装置、計測装置、表示装置の目視・付属計器・テスター等の計測器を使用した検査を行います。
日常点検と定期点検が必要であり、詳細は各メーカーにお問い合わせください。

産業廃棄物として処理して下さい。

冬季は夏季より若干電圧が上がります。
これは結晶系太陽電池の特性です。
また日射量によっても若干変動するため、常に太陽電池の最大出力が取り出せるようパワーコンディショナ内で監視・追従制御をしております。

ないとは言えません。
しかしながら、最近ではネズミによる被害は余り聞きません。そういう意味では余り気にされる必要はないと考えます。